[Di]米中戦争-日本が戦場となる日

トップページ> 社会 > アジア , 社会 > 戦争 , 社会 , 2006年06月22日

米中戦争が2016年以降、最も近くて北京オリンピック以降に発生するのではないかというのが、インターネット上で密かにささやかれている。
石原慎太郎が訪米した際に、「米中戦争」についてコメントをしている。それが、この文章である。

訪米中の石原慎太郎東京都知事は３日、ワシントンの戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）で講演した。
中国の軍事的脅威の増大に警戒感を表明した上で「アメリカが中国と戦争して勝てるわけがない。講じるべき手段は経済による封じ込めだ」と強調した。

石原知事は、中国が６月に新型の潜水艦発射弾道ミサイル（ＳＬＢＭ）の発射実験に成功したとの情報について、「極めて大事な歴史的事実だ」と指摘。「東アジアは米ソ冷戦の時よりも危険度が高い緊張の中に置かれた」とし、沖ノ鳥島周辺での中国艦船による海洋調査も「潜水艦の航路のテストだ」との見方を示した。

一方、中国指導部について、文化大革命などを引用して「生命に対する価値観がまったくない」との見方を示し、米中開戦の場合には「生命を尊重する価値にこだわらざるを得ないアメリカは勝てない。間違いなく負ける」と言明。軍事的対立を避けるためには「経済的に中国を封じ込めていく方法しかない」として、シベリア開発による経済的な「封じ込め」が有効と強調した。

つまり、石原慎太郎の考え方でいけば、「中国人は生命に対する価値観が全くない。アメリカは生命を尊重しなくてはならないため、中国人に勝つことはできない。」ということである。確かに、それは一理ある。文化大革命もそうだし、歴史的に見れば中国は残酷な国である。中国には10億以上の人口が有るのだから、徴兵制を敷いたりすれば（中国ならあってもおかしくはない）大きな軍事力となりうる。

冷戦の終わりとともに、次は米中戦争 -第三次世界大戦につながるのだろうか-　がおこっても、いっこうにおかしくないのである。

この戦争の目的は、おそらく資源問題、環境問題、経済的な利権を巡る争いから勃発する戦争と定義されることになるだろう。BRICsと呼ばれる国家の台頭が著しく、また誰もその発展を批判することができないのだから、中国の成長はまだまだ続くだろう。しかし、エネルギーには限りが有る。限りあるエネルギー資源を分配するにあたって、現在のエネルギー消費大国であるアメリカとの議論が巻き起こるのは、目に見えている。

原因となりうる問題はもうひとつある。それは、台湾問題だろう。台湾がもし独立を宣言するとすれば、中国は台湾に軍事力を行使、アメリカはおそらく台湾を支援する。そうなると、大国同士の戦争にもなりかねない...

ところで、万が一米中戦争が勃発したとしたら、間違いなく戦場になるのは日本だろう。中国から一番近く、攻撃しやすい米国支持国といえば、日本だからである。それに、日本には米軍基地がある。日本の米軍基地は間違いなく対中国用の前線基地として使われることになるだろう。
となると、日本も中国に対し参戦することになってしまうのだろうか。
マスコミは、「日中平和友好条約」による規定を拡大解釈し、日中の平和友好を損なう記事を配信せず、国民には全く情報が届かなくなってしまうのだろうか。

...と、ここまでSFチックなことを書いてみましたが、実際にこのようなことが起こってしまうのかは全くわかりません。というのも、まず中国経済がこのまま発展していくのかというところから既に大きな疑問があるからです。中国は一人っ子政策などを通じて、自然ではあり得ないような人口分布を形成していますから、今後生産年齢人口の割合が急激に低下し、一気に高齢化が押し寄せ、それに対応できないために国家全体が停滞するのではないか？なんていう話も有るからです。

でも実際、日米と中国が開戦したらどうなるのか？単純な軍事力だけ比べてみれば、現状では航空自衛隊はF-15J戦闘機が200機やAWACS等、世界有数の装備を備えているため、瞬時に中国に負けてしまうということはないでしょうが、中国も現在大量に最新の軍備を整えており、将来的には軍事的に劣ってしまう可能性もあります。現在、自衛隊はF-15Jの改造や最新型のF-22の導入を検討しているようですが。
ちなみに、F-15は日本でライセンス生産されているらしく、こういうことを行っているのは日本だけだとか。こういう軍事力についてはこのページが詳しい。

wikipediaによれば、潜水艦なんかは世界一の能力を持っていて、武器もただ購入するのではなく、科学技術力の維持のためにほとんどをライセンス生産しているとか。

それと、実際問題としては法律の問題があって、自衛隊は戦力を有していても、実際にはほとんど戦えないのではないかという話も有ります。こういった場合、「超法規的措置」が取られるのかどうかは微妙で、まともに戦えない可能性もあります。

いずれにせよ、こういったことはおこってほしくないものです。突発的に書いてみた記事なので、あまり情報量がなく、自分でももうちょっといろいろ書いてみたかった感じはするのですが、そうもいってられないので、いろいろと仕入れたらということで。

投稿者 admin : 2006年06月22日 20:02

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